• 〒 160-0022
  • 東京都新宿区新宿1-11-7
Tel. 03-3352-9280

学校概要

開校21年目を迎えた本校には、介護福祉士、保育士を養成する、いずれも国家資格を礎とした専門家を養成する学科があり、各福祉現場で活躍する卒業生は、就職先から高い評価を受けています。また、福祉の基礎的な知識と技術、社会順応力を身につける国際福祉ビジネス科を設置しています。

「福祉を学ぶこと」は、「人と人との関係を学ぶこと」、本校では、知識や技術はもちろんのこと福祉の「心」を育てていくことを重視しています。経験豊富な講師陣からの授業は、教科書では学べない貴重な知識・教養を皆さんに授けてくれるものと確信しております。

少子高齢社会を迎えた今、社会は皆さん一人ひとりの力を必要としています。

すべての人が等しく幸福に暮らせる、そんな福祉環境を創造していこうという熱意のある方々が、一人でも多く本校で学び、将来現場で活躍されることを願っています。

写真:理事長・校長 武田哲一
理事長・校長 武田 哲一
社会福祉法人東京ムツミ会理事長
全国学校法人立専門学校協会常任理事
 留学生委員会委員長
(公社)東京都専修学校各種学校協会
 国際交流事業委員会委員長

学 校 概 要

名 称 学校法人東京国際学園
東京国際福祉専門学校
[社会福祉専門課程]
介護福祉科(2年)
【厚生労働大臣指定 介護福祉士養成学科】
*卒業時 介護福祉士国家資格 取得
子育て支援学科(2年)
【厚生労働大臣指定 保育士養成学科】
*卒業時 保育士国家資格 取得
主な所属団体 (公社)日本介護福祉士養成施設協会
(一社)全国保育士養成協議会
関連校・法人 社会福祉法人 東京ムツミ会

併 設 校

名 称 東京外語専門学校[文化教養専門課程]
通訳翻訳科(2年)
 日中コース
 日韓コース
国際日本学科(2年)
 ビジネス日本語コース
 ツーリズム日本語コース
国際コミュニケーション学科
 日越ビジネスコース
 ネットワークビジネスコース
日本語科(全日1年/1.5年、半日1.5年/2年)
主な所属団体 全国専門学校日語教育協会
(財)日本語教育振興協会
(財)入管協会
関連校・法人 関連校・法人
NPO法人 国際交流教育後援会
北京外国語大学中文学部 東京事務所

沿 革

1951年 本校の母体である日本ラジオ技術学校設立。
1963年 学校法人電子学園が設立。同校の設置・運営者となる。
1976年 4月、同法人が技術学校開校25周年記念事業として「新宿外語学院」を開校。
9月、同学院が学校教育法に基づく、専修学校専門課程の認可を受ける。
1978年 同学院の名称が「東京外語専門学校」となる。
1985年 『学校法人東京国際学園』が設立。東京外語専門学校の設置・運営者となる。
1986年 東京外語専門学校に日本語科を開設し、外国人対象の日本語教育を始める。
1996年 同法人が「東京国際福祉専門学校」を開校。
2011年 東京外語専門学校が開校35周年を迎える。

情報公開

自己点検・自己評価・学校関係者評価・財務情報

東京国際福祉専門学校では、学校運営の改善・強化、また、教育活動の質の向上を目指し、自己点検・自己評価に取り組んでおり、その結果を公表しております。

職業実践専門課程の基本情報

東京国際福祉専門学校は、文部科学大臣より職業実践専門課程の認可を受けました。
  • 介護福祉科
  • 子育て支援学科

職業実践専門課程とは、より実践的な専門教育を行う専門学校の新しい制度です。つまり、既存の専門学校の課程をレベルアップさせた新しい課程(枠組み)という位置づけです。2014年度(平成26年度)から始まった制度で、2016年度までに全国で832校(全専門学校数2,823校のうち29.5%)が認定されています。

認定要件は次のとおりです。

  • 修業年限が2年以上であること。
  • 教育課程(カリキュラム)の編成を専攻分野の関連する企業・団体等と連携して行っていること。
  • 企業・団体等と連携して、実習・演習・実技等の授業を行っていること。
  • 企業・団体等と連携して、教職員に対し専攻分野における実務研修を実施していること。
  • 全課程の終了に必要な総授業時間数が1,700時間以上又は総単位数が62単位以上であること。
  • 企業・団体等学校に関係する外部委員が参加する学校評価を実施し、その結果を公開していること。
  • 専門学校の教育活動等学校運営の状況をホームページ上で公開していること。
 

本校は、以前より、企業・団体等学校に関係する方々の意見を取り入れながら学校運営、教育活動の実施、企業・団体等と連携して、実習・実技等の授業を行ってきました。今回、職業実践専門課程の認可を受けたことにより、本校の職業実践教育を行うという社会的使命と役割がより明確になりました。

今後とも、本校を目指す志願者の期待に応え、福祉業界のニーズに沿った職業実践教育を行ってまいります。